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    タグ:暴落

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    1: ハーフネルソンスープレックス(東京都)@\(^o^)/ 2015/07/20(月) 09:44:30.35 ID:DQc78kXg0.net BE:878978753-PLT(12121) ポイント特典
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    死人続出!  中国バブル、ついに大崩壊 このままでは中国全土で暴動が始まる

    この1ヵ月で、2億人が1000万円の財産を失った。株価の大暴落が引き金となって、リーマン・ショック、ユーロ危機に続く金融危機がやって来るのか。

    ■全国各地で続発する飛び降り自殺
    「中国株は、中国共産党が胴元になっている賭博です。共産党は配下に収めている政府機関と官製メディアを使って煽り、2億人以上の国民を株式市場に
    駆り立てておきながら、あげくその資産を収奪したに等しい。いまや中国全土が大混乱に陥っていて、夥しい借金を抱えて自殺する人も相次いでいます」

    こう証言するのは、元中国有力紙の編集委員で著名コラムニストの丁力氏だ。
    自殺第一号は先月10日、湖南省で起こった。省都・長沙市のタワーマンション22階から、32歳の侯氏が飛び降り自殺したのだ。
    その日の午後3時過ぎ、証券市場が終了した後、侯氏は「金儲けをしたい屍」と題した「遺書」をネットにアップした。
    〈この世に別れを告げるにあたって、私はただこう言いたい。賭けをする者は、負けたら負けに従うべきだと。私は全財産を担保に、
    170万元(1元≒19・6円、約3300万円)という4倍の信用取引で『中国中車』の株を買った。だが、その結果たるや……。
    もう誰も恨まない。いまは自己の欲望を愚かだと思うばかりだ。
    そもそもは、家族に安らかな生活を送ってほしいと思って始めたのだ。それがまさか、一日で全財産をスッてしまうなんて。
    もういい。私の家族よ、君たちを愛している。そして、この世界を愛している〉
    侯氏が飛び降りた日、「中国中車」の株価は、一日で9・73%も暴落した。中国株は、一日の取引で10%下がると取引停止となるので、
    ほとんどストップ安の状態だ。
    以後、2億人以上と言われる中国の「股民」(個人株主)たちが、全財産を失って「跳楼」(飛び降り自殺)するケースが中国全土で続出。
    「跳楼」という言葉が、にわかに流行語になっている。
    中国で6億人以上が使用しているSNS「微信」(WeChat)では、こんな小話が飛び交う。

    【中国バブルついに大崩壊。中国全土で暴動多発、死人続出。】の続きを読む

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    1: 海江田三郎 ★ 2015/06/29(月) 14:29:23.42 ID:???.net
    http://www.yomiuri.co.jp/economy/20150629-OYT1T50067.html

    ギリシャへの金融支援を巡る一連の問題について、麻生副総理・財務相は29日午前、
    「円高には当然なるだろうが、そんなに急に、これ以上、暴騰や暴落するようなことにはならない気がする」と述べ、
    為替や株式市場での急騰や急落は想定していない、との認識を記者団に語った。
    麻生氏は、「この週末にG7(先進7か国)の財務相や中央銀行総裁はずっと(話し合いを)やってきている」と述べ、
    緊密な連携を取っていることを強調した。「(ユーロ圏の諸国が)為替や金融を安定させようという
    努力を懸命にしている点については評価している」と述べ、今後の展開を注視する姿勢を示した。

    【麻生財務相がギリシャ問題について言及「これ以上暴騰や暴落にはならない」】の続きを読む

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    1: Japanese girl ★ 2015/06/19(金) 22:14:27.84 ID:???*.net
    中国バブル崩壊か 上海株が6%超の大幅続落、1週間では13%超の暴落

     ブルームバーグ社の調べによると、19日の上海総合指数は前日終値比で306.996ポイント安の4478.36となり、6.4%の大幅下落となった。
    前日も3.7%安と大きく値下がりしたが、19日これを大きく上回った。

     今週は17日以外の4日は軟調で、前週末終値の5166.35と比べると、13.3%もの暴落となった。

     高騰が続いた中国株をめぐっては、バブル崩壊を懸念する見方が強まっている。

    2015.6.19 17:17更新
    http://www.sankei.com/economy/news/150619/ecn1506190037-n1.html

    前スレ 2015/06/19(金) 17:54:24.64
    http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1434704064/

    【中国バブル崩壊の危機。上海株が6%超の大幅続落、1週間では13%超の暴落。】の続きを読む

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    1: 海江田三郎 ★ 2015/05/02(土) 23:23:08.38 ID:???*.net
    http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2015050202000110.html

    国民の老後を支える公的年金が、海外の年金よりも高いリスクで運用されている。
    米国などでは、最低限の保障に必要な年金部分は株式の運用をしていないが、
    日本は基礎年金までも株式の積極運用に踏み出したためだ。こうした運用で、より多くの資金が株式市場に流れ、
    平均株価が一時2万円台を回復するなど株高が演出されたが、「株価が下落すれば、年金全体が大打撃を受ける」との懸念も強い。 (大森準)

     年金積立金の株式運用について、安倍政権は成長戦略の一環として重視。
    政府の「公的・準公的資金の運用・リスク管理等の高度化等に関する有識者会議」(座長・伊藤隆敏政策研究大学院大教授)
    は二〇一三年十一月、収益性を高めるために株式投資を増やすよう促す報告書もまとめた。
     これを受け、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF、三谷隆博理事長)は昨年秋、
    運用方針を大幅変更。全国民共通の基礎年金(国民年金)と、サラリーマンが加入する厚生年金の積立金計約百三十兆円について、
    積極的な株式投資を決定。積立金の71%を国内外の債券に配分する安定重視の運用から、
    国内株25%、海外株25%と株式比率を倍増。変動の許容幅を含めれば、最大67%を株式で運用できるようにし、
    株価が上がれば高収益を得られるが、損失リスクも高い資産構成にするとした。

     株式の積極運用に際し、有識者会議の報告書は米国やカナダ、ノルウェーなどの年金も高い比率で株式運用していることを紹介した。
    しかし「米国では全国民共通の老齢・遺族・障害保険は全額が市場を通さない国債で運用され、
    損失リスクがない仕組みだ」とニッセイ基礎研究所年金研究部長の徳島勝幸氏。
    報告書は各国の年金が株式運用しているのは日本の厚生年金の部分のみで、
    最低限の給付水準に影響が出ないよう基礎年金部分は株式運用をしていない点には触れないまま、方針変更を促していた。

     GPIFの方針変更で、公務員などの三つの共済年金も追随し巨額の資金が株式市場に流れ込んで十五年ぶりの株高となった。
    しかし日本総研上席主任研究員の西沢和彦氏は「最低限の保障が必要な年金部分まで
    損失リスクの高い株式で運用をするのは危険だ」と指摘。「株が暴落すれば全ての年金に影響する。
    運用失敗なら給付額を減らすか、保険料を上げないと制度を保てなくなる」としている。
    <年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)> 将来の年金の支払いに備え、
    国民から集めた国民年金、厚生年金の保険料の積立金を運用している機関で、2006年に設立された。
    昨年10月末、損失リスクの低い債券への投資を大幅に減らし、国内外の株式への投資を倍増させる新しい資産構成の目安を発表した。

    【株暴落で全ての年金に影響!?老後を支えるはずの公的年金が海外より高リスク。】の続きを読む

    post_2396_20130626

    1: Hi everyone! ★ 2015/04/28(火) 09:06:02.88 ID:???.net
    ソース(日経ビジネス、「上野泰也のエコノミック・ソナー」)
    http://business.nikkeibp.co.jp/article/opinion/20150424/280350/

     日経平均株価は4月10日朝、約15年ぶりに2万円の大台を回復した。いったん調整地合いになったものの、22日には終値でも2万円台
    を回復。23日には一時2万252.12円まで上昇した。株式市場関係者の間では、さらに上昇するという見方が支配的となっている。

    ■正体は、カネ余りと官製相場

     今回の日本株上昇局面については、日本経済のデフレ脱却見通しや企業の構造改革が海外投資家によって評価されたものだと、
    強気派からは見なされている。だが、「グローバルなカネ余り」+「官製相場」が今回の日本株大幅高の基本的な性格だという認識を、
    筆者はまったく変えていない。

     また、日本企業の利益が2015年度は前年度比で大幅に増加するだろうと予想したうえ、このことに先行して上昇した株価水準を結果的に
    正当化するのではないかという見方が、強気派から出ている。

     だが、内外のマクロ経済環境、すなわち、持続的で力強い「けん引役」が相変わらず不在であるうえに、デフレ脱却の見通しが立たない
    国内の経済と、「米国一強」だがその米国の景気・企業収益見通しも足元でぐらついている世界経済全体の状況に鑑みると、上記の大幅
    増益説は、冷静に考えれば少なくとも現時点では説得力を欠く。

    ■「今回ばかりは違う」こそバブルの特徴

     また、日本企業の「稼ぐ力」が改革を経て飛躍的に高まったのではないかという意見や、ROE(株主資本利益率)重視の企業経営へと
    変わりつつあるといった見方は、実は15年前の「IT(情報技術)バブル」当時にもしばしば聞かれた話である。

     「今回ばかりは違う」というコンセプトこそが、実はバブルの大きな特徴(株価などの上昇を正当化するための言い訳)であることも、
    忘れてはならない。

     いくつかの株価関連指標を見ると、今回の株高がヒストリカルに見てかなり危ういゾーンに入ってきていることがうかがえる。

     まず、日本取引所グループ(JPX)から公表されている東証1部の時価総額(普通株式ベース)。4月23日時点で584兆1614億円まで増加
    した。東証1部の時価総額が500兆円を超えた局面は、今回を入れて3回しかない<図1>。

    ■図1:東証1部時価総額(月末、普通株式ベース)
    http://business.nikkeibp.co.jp/article/opinion/20150424/280350/graph_01.jpg
    注:01年までは整理銘柄を除く。(出所)JPX

     ① 89年末に日経平均株価がピークをつけた前後の局面(89~90年)、②米国で住宅バブルが膨らみ世界経済が居心地のよい
    「ゴルディロックス」状態だと言われる中で株価が世界的に高騰した局面と、その崩壊が始まった後の初期局面(2005~2007年)、
    そして③今回(2014~2015年)である。99~00年の「ITバブル」局面では、500兆円には届かずに反転した。

    >>2以降に続く)

    ※スレ立て時に全文閲覧確認済…04/28 9:03

    【今の株価上昇は危険。実体なき流動性相場の動き。】の続きを読む

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