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    タグ:日経平均

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    日経平均株価はもうすぐ天井?判断するには?

    日経平均株価はここ最近、高値を更新する状況が続いており、2万円を維持する底堅い展開が続いています。連日株価が上昇する状況を見ると、「株価はもうすぐ天井なのでは?」と考える人もいれば、「株価はますます上昇するのでは?」と考える人もいることでしょう。

    株式市場が現在、高い水準にあるのか、それとも安い水準にあるのか、判断に迷う人もいても不思議ではありません。

    株価が買われすぎか売られすぎかを見る時に活用したいのが、オシレーター系のテクニカル指標です。代表的なチャートとしては、RSIやストキャスティクス、MACD等があります。そこで今回は、株価が買われすぎか売られすぎかを分析できるRSIについて解説してきます。

    【株価の過熱感がわかるRSIとは?】の続きを読む

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    1: 海江田三郎 ★ 2015/07/26(日) 10:13:08.74 ID:???.net
    http://toyokeizai.net/articles/-/78308?page=2

    今回、つまり第2のワナの方が悪質かもしれない。筆者が前回予想したように、米国株の本格的な下落が始まりつつあるわけだが、
    NYダウはすでに5月19日(火)の高値から下落基調に入っているものの、これまでは特に急落と言えるような局面が少なかった。

    加えてナスダック総合指数が、全体相場に逆行し、7月20日(月)に史上最高値を更新した。
    このため、堅調そうな株価のうわべの動きに目を奪われて、専門家ですら誤った強気を唱え、ブルトラップにはまったようだ。
    このように2回目のワナは、投資家の危機感が高まらないまま、静かにじわじわと株価が滑り落ち、
    はっと気が付けば買い手は損失に追い込まれている、という危険な形になっている。

    今週は世界の株価が一段と下落する流れの中にある
    しかし当コラムの読者の方は、筆者が前回、「大揺れ船旅の次の寄港地は、ニューヨークではないか」
    「先週で株価調整は終わりだ、と確信するのは危険だ」と、米国発の株価調整およびそれにつれた
    国内株価の下落について警告を発していたので、日経平均が2万円超の水準では、
    買いを控えていただいている方も少なくないのではないかと思う。読者の方の投資の一助となったのであれば、これほどうれしいことはない。

    何度も当コラムで述べているが、筆者が米国株価のさらなる下落を見込んでいるのは、
    決して米国経済が悪化するからではない。米国の主要銘柄で構成される
    S&P500の直近PER(株価収益率)は17.8倍(先週ベース)と、近年のレンジである12~18倍(平均はほぼ15倍)を踏まえるとほぼ上限であり、高い。
    高PERが許されたのは、緩和気味の金融政策があったからで、今年内の実施が確実視される利上げが、
    米国の金融相場に終止符を打つ可能性がある。それは利上げになってから騒がれるというより、
    事前に織り込みに行くと予想され、足元の米国株価の地すべり現象は、その始まりだとしてもおかしくはない。

    ここで重要なのは、これから本格的に来る米国株価の大幅下落は、高PERが適正な位置に修正されるためであって、
    米景気が下方に屈曲したわけではない、ということだ。筆者は日米ともに、(9月利上げの可能性を織り込む)8月にかけて
    株価が15%程度下落すると予想している。だが、そうした株価調整が済んでしまえば、
    日米等の経済状況には大きな悪材料がないだけに、その後の株価は再度底入れ上昇に転じると見込む。

    日本国内の景気についてもう少し詳しくみると、特に変調は見当たらない。
    ただ、内需、特に国内の個人消費が、ベースアップやボーナス増、消費者心理の改善などに沿って、
    じわじわと回復している一方、円安にもかかわらず輸出数量が伸び悩んでいる。

    外需より内需株、大型株より小型株が相対的に優位
    このため株式の物色においては、引き続き外需企業よりも内需企業(小売、食品、サービス、日用品など)が優位となろう
    今週は4~6月期四半期決算の発表が佳境となるが、全般的には内需優位(外需劣位)が、企業収益面でも確認されると考える。
    ちなみに、ギリシャ問題は内外市場の材料として影を潜めたが、中国経済・株価の行方は予断を許さず、
    加えて米国株価の下落がさらに進むと見込んでいる。つまり、悪材料は海外からやってくることを意味する
    こうした環境下では、国内経済ではなく海外経済について不安が広がりやすく、その点でも輸出関連企業の株は買いにくいだろう。
    また海外株式市場の本格調整が進めば、グローバルに株式運用を行なう海外短期筋が、
    日本の投資環境が特に悪いわけではなくても、世界的な市場波乱を受けてリスクを避けるため、
    日本株の利食い売りを進める恐れがある。短期筋は主に大型株で運用するため、大型株の株価下落が懸念される。
    一方、こうしたマクロ的な市場波乱とは距離を置いて、独自に利益成長を遂げる小型企業については、
    海外長期筋が、企業実態に基づいて、丹念に拾い買いを進めている。このため、小型優位、大型劣位、という図式も継続するだろう。

    このようにすべての日本株が一律に売り込まれるわけではなく、輸出株より内需株が、大型株より小型株が、
    相対的に値持ちがよいだろう。とは言っても、米国発の市場波乱が大きくなれば、日本株が無風で済むわけではなく、
    相場全般として下落は避けられないだろう。
    中期的な流れとしては、8月に日経平均の安値1万7000円台との見通しを、今のところ堅持する。
    今週(7月27日~31日)の日経平均の見通しとしては、そうした下落基調のなかにある週だと位置付け、1万9800~2万0500円のレンジを予想する。

    【米国株の「本格下落」が、いよいよ始まった。日経平均の見通し1万9,800円~2万0,500円。】の続きを読む

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    1: 海江田三郎 ★ 2015/05/24(日) 10:52:21.18 ID:???.net
    http://toyokeizai.net/articles/-/70763
    前回(5月10日)のコラム「日経平均、調整終了で再び2万円台に回復?」では、
    日本株が再度上昇する可能性を指摘したが、幸い、その通りになった。
    東証1部の時価総額は先週末の22日には約591兆円となり、ついに1989年12月の「資産バブル時」のピークを越えた。
    しかし、メディアの話題として大きく報道されているだけで、投資家にはまったく高揚感はないはずだ。というのも、
    当時と比べて上場銘柄数は実に約6割も増えているのである。単純に上場時価総額を比較しても、あまり意味がない。
    「平成のような資産バブルは二度と来ない」と言えるか
    しかしこの現象は、一部の強気論者にとっては、「大きな光明」なのだ。
    平成の時の資産バブルは別格で、「もう永遠にあの状態は来ない」と認識されている。
    筆者は、いま毎週日曜日に更新しているブログで、「あの時」に資産バブルの真っただ中にいた金融法人営業部員として、
    永遠に来ないと言われるバブルの実態を綴っている。
    これが意外に好評で、「最近は、毎日曜日にお前のブログを読むのが楽しみだ」と友人などから言われている。
    「思い出す」と感慨深げに言われる読者もいれば、「今は再びバブルの兆候があるようだな」と警戒する読者もいる。それぞれに見方があるようだ。

    再び資産バブルは来ないと言われるが、日本に大きなダメージを与えた終戦から70年で、
    日本は再び戦争のできる「普通の国」になろうというのだろうか。「あの苦しい戦争は2度としない」と誓ったのに、70年も経つとこんな感じになる。
    戦争だけでなく、資産バブルの崩壊も、日本に大きなダメージを与えた。だが、そのマイナスのエネルギーは、
    敗戦に比べればはるかに小さいだろう。その「小さいバブル」の崩壊からすでに約25年だ。
    「もうバブルは2度と来ない」と決めつける方が、逆におかしいのではないか。

    さて、話を「時価総額バブル越え」の話題に戻そう。
    こんな計算をして見た。日経平均株価3万8915円を、当時の上場銘柄数1165で割ると1銘柄あたりの価値は、33円50銭だ。
    一方、現在の約2万円を、現在の上場銘柄数1883で割ると10円60銭になる。
    ということは、日経平均対応の上場銘柄1銘柄の価値(?)は、おカネが沸騰した「あの時」の3分の1まで戻っている。
    今後、ITバブルを地力で突破したイメージで、現在の10円60銭が、地力で33円50銭を「突破」できるだろうか?

    今後のカギを握るのは何か?
    いわゆる「朝鮮動乱」で日本に特需が来たとき、昭和25年(1950)の日経平均は実は102円だった。
    それから日経平均は怒涛の進撃が展開されるのだが、その間、日本企業の致命的弱さは自己資本不足だった。
    従って、経営者の使命は、つい最近までは自己資本比率の安定的上昇だったとも言える。
    配当政策も、第1に「安定配当」で、むやみに増配する事は減配のリスクが増すだけとして、内部留保に努めていた。
    それに協力する形で機関投資家も株を静かに保有し、企業経営に口出しする事はほとんどなかったといってよい。
    だが、これを根本的に変えるのが「スチュワードシップコード」(機関投資家行動規範)と
    「コーポレートガバナンスコード」(経営行動規範)だ。つまり、企業価値向上のため、
    経営者と機関投資家が同じ方向を向くこととなったのである。この運用により、明らかに株の地力は増すはずだ。

    再び上向き始めた日本経済のもとで、22日の日銀政策決定会合の結果や黒田総裁の会見の中身には、
    出口論の気配はないようだ。QE(量的金融緩和)政策を堅持する、場合によっては追加緩和も辞さないとする
    極めて特殊な金融政策(アベノミクス)が展開されている。これは事実上のバブル化政策ではないのか?

    「地力の向上」に、「バブル化政策」。もしも、今回の「時価総額バブル越え」が「上場1銘柄あたりの価値33円50銭」へ向けての、
    「登山道の入り口に来た」というシグナルだとしたら?

    「頂上」についた時、1銘柄あたり33円50銭の価値のものを1883銘柄抱える東証1部の象徴指数日経平均は、
    なんと約6万3000円と計算される。3万円どころの話ではないのである。一笑に付されるかもしれないが、バブルとはそういうものである。

    【日経平均がバブル化で6万3,000円になる?】の続きを読む

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    今後の日経平均株価の動き、どうなる?

    日経平均株価が2015年4月23日に2万252円の高値を更新して以降、株価は調整局面を余儀なくされています。株式市場は日々動いており、高い時もあれば安い時もあります。

    株式投資の基本は、安い時に買って高い時に売るです。株式市場が値上がりして高くなった時こそ、株式市場を冷静に向き合わなければならないでしょう。

    2万円を割り込んだ日経平均株価ですが、これから2万円に向けて上昇するのでしょうか?それとも下落するのでしょうか?今後の動きを考えてみましょう。

    日経平均株価の現状を確認

    まずは、日経平均株価のチャートを見てみましょう。
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    日経平均株価チャート。四季報オンラインより

    丸印で囲んだ所が4月23日につけた高値2万252円になります。この株価チャートを見ただけでは、現在の株価が高いのか、それとも安いのか判断することは難しいですね。

    【日経平均の売買タイミングを判断するMACDとは?】の続きを読む

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