株価予想なら投資情報ナビ

あらゆる筋から仕手筋による仕手株銘柄や、材料株など、今株式市場で急騰急落してる注目銘柄の情報をランキング化(株価 銘柄情報付)2chやyahooなどの大手掲示板より、最新のクチコミ注目株情報、急騰銘柄、急落銘柄・仕手株低位・今買えば良い株・悪材料・儲かる情報など配信

    タグ:急騰

    1: Hi everyone! ★ 2014/11/09(日) 12:05:49.51 ID:???.net
     庶民生活を直撃する“危険な円安”が超速で進んでいる。安倍政権が発足した12年12月のドル円相場は1ドル=85円水準だったが、
    現在は7年ぶりとなる115円前後。実に30円、率にして約35%の円安進行だ。

     日本はモーレツな輸入インフレに襲われ、電気代などのエネルギー価格をはじめ、多くの商品が急騰している。

     家計は火の車だ。総務省の消費者物価指数(9月分)をみると、それがよく分かる。全体の物価上昇率は前年同月比で3.2%ながら、
    品目別を追っていくと驚愕の数値が並ぶ(表①)。あんぱん(5.6%)、カレーぱん(4.1%)なんてカワイイもので、タコ(17.5%)、
    エビ(19.0%)、塩サケ(26.3%)などは軒並み2ケタの上昇率となっている。

     野菜は、もはや高級品の域だ。キャベツ(40.1%)、ハクサイ(28.7%)、レタス(75.4%)……。

     「これだけ値上がりしているので、主婦層の買い控えは顕著です。売れません」(大手スーパー関係者)

    ■庶民を殺す政府・日銀の「円安政策」

     価格急騰の理由は、4月の消費増税、それに伴う便乗値上げ、天候不順などさまざまだが、最大の要因は円安による輸入インフレに
    ほかならない。

     静岡大名誉教授の土居英二氏が、円安進行による物価上昇への影響度を試算している。安倍政権発足前と比較し、1ドル=100円で
    3.0%上昇。120円だと5.8%だ。

     「家計調査を基に算出した数値です。家計はインフレに苦しめられているのです」(土居英二氏)

     ところが、日銀・黒田総裁は庶民生活など頭にない。株高をつくり出すために追加金融緩和を打ち出し、円安をさらに進めようとしている。
    為替市場では、「1ドル=115円の節目を突破したことで、120円がターゲットになってきた。11月中の到達もあり得る」と囁かれだした。

     そうなると物価上昇率は8月、9月の比じゃない。1ドル=120円になると、1ドル=100円時に比べ、物価上昇率はほぼ倍になる
    (表②参照)。商品価格はどこまで上がるのか。

     たとえば「エビ」。昨年9月に1パック980円だったものは、今年9月は1178円に値上がりした。1ドル=120円になると、実際の上昇率
    などから計算すると1350円程度になってもおかしくない。塩サケは150円→225円、豚もも肉は800円→990円、チーズは300円→
    390円といった具合だ。

     そこに消費税の再増税が重なったら、家計は立ち行かなくなる。政府・日銀に庶民は殺されかねない。

    ソース(Yahoo・日刊ゲンダイ) http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141109-00000015-nkgendai-life
    http://lpt.c.yimg.jp/im_sigg_91g0w915XDk2MvPB5uuYA---x450-y329-q90/amd/20141109-00000015-nkgendai-000-view.jpg

    【消費者物価指数が上昇。中でも特に上昇した品目とは。】の続きを読む

    1: ジーパン刑事 ★@\(^o^)/ 2014/10/13(月) 12:06:12.08 ID:???0.net
    今年も残り2カ月半ほどになった。約2週間前の、前回のコラム「米株に不吉なヒンデンブルグ・オーメンの影」では、
    相場が暴落するかどうかはともかく、「警戒は怠らないように」と、東洋経済オンラインの読者の皆様に訴えた
    現在の相場は、まさに暴落とまではいかないものの、米国市場が大きく下落した形になった。つれて日本株も大きく下落している。

    米国市場は、なお波乱の様相だ。先週末10日のダウ工業株30種は115ドル安となり、
    終値は1万6544ドル、ナスダックに至っては102ポイント安の4276ポイントまで下落した。
    ダウ平均は、年初以来のパフォーマンスが、ついにマイナスとなった。

    現水準は、高値からダウで約4.2%、ナスダックで約7%の下げだが、これで下げ止まるのか、市場では不安が高まっている。
    しかし、金融相場から業績相場に移った米国株が一気に基調を変えるとも思えない。
    確かに欧州の景況感は悪化しており、厳しさを増しつつある。だが、筆者の「米国経済の基調は強い」
    との考え方には変わりがなく、この水準あたりからは、踏ん張ってほしいところだ。
    では、日本株はどうなるだろうか。前週末10日の日経平均株価の終値は1万5300円。
    前週の1週間では408円(2.6%)も下落した。その後CME(シカゴ・マーカンタイル取引所)の先物価格は
    1万5015円程度まで売られ、1万5000円を維持できるのか、ピンチだ。

    当面「下げ潮」は、考えにくい日本株
    もし、連休明けの14日、日経平均が1万5000円近くで始まると、当面の下値のメドとしていた
    200日移動平均(1万5123円)を、あっさり割り込んでしまうことになる。
    ただ、日経平均の予想PER(株価収益率)は、14.8倍に低下。騰落レシオも「売られ過ぎ」といわれる
    70%までは下がってはいないまでも、77.8%まで下がった。もし、14日も下げるとなると、5営業日連続安となる。
    ここまで下げると、日本のいまの趨勢(国土強靭化政策や、2020年の五輪など、
    中期では株価の下支え材料が目白押し)から考えれば、当面「下げ潮」になるとは考えにくい。

    なお、「上げ潮相場」という言葉は聞いたことがあっても、「下げ潮相場」という言葉は聞いたことがないかもしれない。
    実は、これは筆者が命名した言葉で、テクニカル指標で重要とされる200日移動平均線の下で、相場が低調に推移することをいう。
    消費増税の影響はあるものの、政権側の姿勢も含め、いまの日本で下げ潮相場が続くとは考えにくい。
    ということから推論すれば、もし200日移動平均前後は買い場ということになる。
    当面の日経平均のレンジは下値が1万5000円前後、上値を1万5500円前後としたい。
    さて、今回はNISA(少額投資非課税制度)の話もさせていただきたい。いま証券各社では、
    個人投資家に向けてNISA口座100万円枠未消化分の執行を勧める営業活動が佳境を迎えている。

    現在、日本経済は、デフレからは脱却しつつある。だが、経済の回復に対して賃金の増加率は低く、
    消費者態度指数も低迷している。消費税増税後の反動が緩やかだと言われているが、
    これは駆け込み需要が盛り上がらなかったことの証左でもあり、アベノミクスに淡い期待はしても、
    信頼はしていない消費者のマインドを表している。

    不安の最大要因は、人口減少による社会システムの崩壊懸念だ。
    すでに政府は2050年でも1億人程度の人口を維持できるとの予測を発表しているが、
    これは逆に言えば、今から2700万人の人口が減るということである。
    つまり、30万人弱の中堅都市が、100個も消滅するという、恐ろしいイメージだ。

    続きは
    http://toyokeizai.net/articles/-/50374?page=3
    日経平均は、1万5000円を維持できるか
    不吉なヒンデンブルグ・オーメン示現後の株式市場

    【今年も残り2ヶ月半、日経平均株価は1万5000円を維持できるのか~不吉な株価暴落の前兆~】の続きを読む

    1: 幽斎 ★ 2014/09/02(火) 12:38:54.63 ID:???.net
    米国株に近づく天井 市場の警告に耳を貸そう
    http://www.nikkei.com/money/investment/stock.aspx?g=DGXMZO7619642026082014000000

    「ウォール街は酔っ払いだ」(ジョージ・ブッシュ米大統領)。「スーパーバブルが崩壊する」(米著名投資家ジョージ・ソロス氏)――。
    2008年にリーマン・ショックが起きる前、市場で発せられていた警告です。あれから6年。
    ダウ工業株30種平均が1万7000ドル圏にある米国は、当時とよく似た危うい状況に近づいているように見えます。
    7月7日付のニューヨーク・タイムズは「世界のほとんどの資産が歴史的な水準からみて高騰している」と指摘。
    その理由として、お金が事業投資に回らず貯蓄として積み上がっていることと、主要中央銀行が
    金利を引き下げてお金をゼロから創造する旗を振ってきたことを挙げています。つまり日米欧の超低金利や
    量的緩和によって生み出された膨大な資金は実体経済に流れず、
    投機マネーになって世界中の株式や債券、為替、国際商品、不動産などの価格を高騰させているのです。
     「大量の投資マネーがある日は穀物、次は債券というふうに日々徘徊(はいかい)している状態だ」。
    ダラス連邦準備銀行のリチャード・フィッシャー総裁は6月にこう話しています。
    世界の資金は少しでも有利な投資先を求めて割安感のある国の株式を買い、
    値上がりすると次の割安な国に移っていきます。また利回りに魅力はないものの、
    元本割れリスクの少ない債券にも分散投資しているため、米国や日本、ドイツなどの国債利回りが歴史的な低水準になっています。

     投機マネーは信用力が低いぶん利回りが高いハイイールド債にも向かっています。
    個人投資家にもこの債券で運用する投資信託が人気を集めていますが、
    ハイイールド債はリーマン・ショックを引き起こす原因となったサブプライムローンに通じる部分もある、
    リスクの高い金融商品です。あり余るマネーが株式相場を過熱させるだけでなく、
    高リスク資産の価格もつり上げている点に、かつてのような「酔っ払い」や「バブル」のにおいを感じずにはいられません。

    米国を代表する投資家の一人でアクティビスト(物言う株主)として知られるカール・アイカーン氏は7月に
    「米国株は慎重になるべきときだ」「非常に注意深く投資先を選んでいる」と発言しています。
    またソロス氏が率いるファンドは6月末時点でS&P500種株価指数に連動する上場投資信託(ETF)の
    プットオプション(売る権利)を大幅に増やしたことで注目を集めました。プットは相場が下がるほど利益が出ますから、
    ソロス氏は米国株の暴落に着々と備えているということです。
     世界の有力な機関投資家の動きも見逃せません。バンクオブアメリカ・メリルリンチの8月のファンドマネジャー調査によると、
    今後3カ月の間に株価が急落する可能性に備えているという回答が08年10月以降で最多となりました。
    株式の資産配分を基準より高めの「オーバーウエート」にしているのは44%で、前月から17ポイントも低下。
    逆に現金をオーバーウエートにしているとの回答は27%と、2倍以上に増えているのです。
     リーマン・ショックもそうですが、相場の急落にはそれに至る伏線と、流れを変えるきっかけがあります。
    過去最高値圏にある米国株が天井を打って大幅な下げに向かうのは、FRBが利上げを決めたときか、
    大きな地政学的リスクが発生したときの可能性が大きいでしょう。
     米国株が急落すれば、欧州やアジアを巻き込んだ世界同時株安を招くのは避けられません。
    かつてない規模の緩和マネーが生んだ高値相場だけに、いざ下落に向かうときのインパクトもそれだけ大きくなるはずです。
    いつまでもこんな高値が続くはずはないと頭の中では分かっていながら我慢比べをしているように見えますが、
    「Xデー」は必ずやってきます。既に表れ始めている市場の警告にどう備えるかで、ダメージも大きく変わってくるでしょう。

    【米国株天井・急落 欧州やアジアを巻き込む世界同時株安を招く可能性】の続きを読む

    1: 幽斎 ★ 2014/09/28(日) 11:46:32.38 ID:???.net
    9月の株式相場は当初心配された調整安もなく、日経平均株価は去年11月以来の強い月足で終わりそうだ。
    原因は「米国株高・ドル高」であることは言うまでもない。FOMC、スコットランド独立問題、
    アリババ上場、SQ(特別清算指数)算出日など、米国は重要イベントをすべて波乱なく越えた。
    芳しくなかった住宅関連指標も、8月の新築1戸建て住宅販売件数について、
    前月比の伸びが1992年1月以来となったことで解消された。
    業績相場に入った米国株は、ドル高を伴い、金利高を飲み込みながら上値を追っている。

    「ヒンデンブルグ・オーメン」とは?
    しかし、今週のNYダウは9月19日の史上最高値更新(1万7279.74ドル、終値ベース)のあと、
    すべての営業日で前日比100ドル以上の上げ下げとなり、高値波乱の様相を示して来た。
    この状況の中で、「『ヒンデンブルグ・オーメン』の、呪いの影が見えた」(岡三証券平川昇二・チーフエクイティストラテジスト)という。

    ヒンデンブルグ・オーメンとは、1937年5月6日にアメリカで発生した、
    ドイツの飛行船「ヒンデンブルク号」(ヒンデンブルグ号とも)の爆発・炎上事故に由来する、
    株式市場での呪いの指標。オーメンは直訳すれば、前兆のことである。

    やや専門的になって恐縮だが、株式市場で「ヒンデンブルグ・オーメンのサインが出た」という場合は、
    以下の3~5つの条件が同じ日に起こったときのことをいう。主なものをあげると、
    NY証券取引所の52週高値更新銘柄と安値更新銘柄の関係、
    短期的な騰勢の指標である「マクラレン・オシレーター」の値がマイナス等、のテクニカル指標である。
    いったん発生すると、1カ月間は有効とされ、80%弱の確率で「5パーセント以上の下落」が起きると言う。これが9月23日に現れたのだ。
    去年4月にロイター通信の杉山容俊記者の「警告記事」が出た後の、
    「5月波乱」は記憶に新しい。しかも、同年5月23日の日経平均は1143円安で、呪いは、
    実は関係のない日本の方に強く現れたりしたわけだ。まさに「株式市場での都市伝説的な指標」
    だが、このタイミングで現れたことは、心に留めておく必要はあるだろう。

    外国人投資家は「消費税10%」をどう見ているのか?
    さて、「ヒンデンブルグ・オーメン」の話に引き込んでしまったが、9月29日から臨時国会が召集され、
    10月1日の日銀短観、同6~7日の日銀金融政策決定会合を経ると、いよいよ消費税増税10%への議論が高まって行くことになりそうだ。
    日銀の黒田東彦総裁の言うように、予定通り進めなければ日本の財政問題がクローズアップされ、
    日本売りのリスクが生じることが危惧される。筆者も、外国人投資家の「財政規律」への優先順位は高い
    と思っていたが、最近いくつかのファンド関係者に聞いた感触では、6カ月程度の延期(=2016年4月実施)は許容されるようだ。

    「延期を許容」と書いたが、むしろ、円安で中間決算発表時の上方修正を期待するファンドにとっては、
    「腰折れ増税」の決定は、好ましくないと思っているフシがある。また、「2015年10月実施」という実施時期も嫌気されている。
    企業にとっては、影響が不透明なまま、12月決算を迎えるのは好ましくなく、今年の1回目のように、4月にした方が、運用方針でも対応しやすいという。
    さらに、日本の消費税とは直接関係ないが、海外の投資家の動向も気になるところだ。今回、QE3(量的緩和第3弾)
    の終わるタイミングでカルパース(米カリフォルニア州職員退職年金基金)などは、
    ヘッジファンドへの資金量を減らす方針だ。こういうタイミングで、10%への増税が決まることも好ましくない。

    「民主党主導」のイメージが残るうちに実行へ
    ただ、自民党としては、「民主党が主導で決めた消費税増税」というイメージのあるうちに実行したいと思っており、
    先延ばしにして「自民党の進める増税」に変わることを嫌い、強引に実施することも考えられる。
    延期か?予定通りか?さらにその結果に対して、外国人投資家はどう反応するのか?
    正直なところフタを開けてみないとわからない部分もあるが、針の落ちる音も聞きもらさずマーケットの「気配」をしっかり見ていきたい。
    アメリカ株の波乱だけでなく、日本株の波乱も感じられる現在、投資家はしっかりと
    心のシートベルトを締めてかからなければなるまい。今週の日経平均の予想レンジは、
    1万5800円~1万6500円と、少し広くとってみたい。


    http://toyokeizai.net/articles/-/49115
    米株に不吉なヒンデンブルグ・オーメンの影
    「都市伝説」か、それとも「暴落のサイン」か?

    【株式市場での呪いの指標 ヒンデンブルグ・オーメンとは?】の続きを読む

    1: 山師さん 2014/03/15(土) 21:48:19.30 ID:x81A59a2
    急騰急落、激しい値動きの小保方株。
    最後は見捨てられる。仕手注意。
    明日のことはわからない。

    【小保方事件の背後に見える株値動き】の続きを読む

    このページのトップヘ