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    2014年10月

    1: 山師さん 2014/09/22(月) 10:13:42.36 ID:SWtl97z/
    名無しだと嵌め込みや自演と言われるので自信のある買い煽りはここでやりましょう

    ・コテをつけて銘柄を薦めあいましょう
    ・連呼・実況禁止
    ・乗る乗らないは自分の判断で投資は自己責任で行いましょう
    ・損したからと言って荒らし行為はしない事
    ・sage進行でお願いします

    ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※
    ブログやニコ生などの宣伝行為禁止
    荒らしは専ブラのNG機能をフル活用してください
    荒らしに反応する人も荒らしです
    某コテとそれに構う人は専用スレでやってください
    ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※

    それでは愉快で楽しい色んな意味での煽り煽り煽りスレ始まります(^-^)ノ♪

    前スレ
    コテつけて買い煽りOK 14銘柄目
    http://anago.2ch.net/test/read.cgi/stock/1409847693/

    【投資家好みの中小型株~売買動向と株価推移~】の続きを読む

    1: 幽斎 ★ 2014/08/28(木) 10:12:32.31 ID:???.net
    日経平均は年内1万2000円台に転落か!? 2014/8/28 09:11 - 週刊SPA!
    http://netallica.yahoo.co.jp/news/20140828-00704922-aspa
    http://amd.c.yimg.jp/im_sigg9O78FjAi9zXUXVRXKdJvoQ---x450-y226-q90/amd/20140828-00704922-aspa-000-1-view.jpg

    先週まで9営業日連続で上昇し、7月の戻り高値(1万5759円)回復も目前の日経平均。
    9月には世界最大126兆円もの運用資産を誇る機関投資家、
    GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の運用改革が控えていることから、目先は先高感が強まっている。

     事前報道どおりなら、GPIFの日本株組み入れ比率は20%超に引き上げられるため、
    実現すればかなりの買い材料となるのは間違いない。さらに、外国債券の組み入れ比率も
    11%から16%に引き上げられ、外国株も12%から17%に引き上げられる可能性があるため、
    円売りを誘発して、これも日本株にプラスに働く可能性も。

     となると、昨年末の1万6320円の奪還も見えてきそうだが……不吉な予言をするアナリストもいる。
    ラジオNIKKEIの人気アナリストでいち早くアベノミクスによる上昇相場を予言したことでも知られる陳満咲杜氏だ。

     その陳氏は「昨年高値回復は叶わず、年内に1万4000円を割り込んで、
    1万2000円まで下げる可能性もあります。“官制相場”のツケが回ってくるんですよ」と話すのだ。
    「NISA制度の拡大発言(子供版NISA創設や非課税枠の拡大について菅義偉官房長官などが言及)
    やGPIF改革を見ればわかるように、安倍政権は株価に非常に気を使っています。
    年末に消費税率の再引き上げを決断しなければならないので、
    なんとか体裁を取り繕おうとしているんです。だから、8月7日のオバマ大統領による
    イラク空爆承認会見を引き金にパニック売りが出たあとも、GPIF絡みの情報を流して株価を下支えしました。
    しかし、相場の構造的に株安基調にあるなかでので強引な買い支えは、
    ヘッジファンドなど目端の効く投資家の空売りを誘発します。問題は、いまだアベノミクスが株価対策以外に成果を出してこなかったことにあるんです」
     こうした弱気予想の背景には、バブル気味のNY市場もある。
    「8月25日にはNYダウが1か月ぶりの高値をつけ、S&P500は過去最高値を更新しました。
    一方で、恐怖指数とも言われるVIX指数は12ポイントを割り込み、歴史的な低水準を記録した
    7月安値(10.30)に迫っています。余りにも多くの投資家が先行きを楽観視しすぎていて、
    NY市場は完全にバブルの様相を呈しているんです。このバブルが弾ければ、日本の官制相場もおしまいです」

     日経平均の本格的な反落の引き金を引くのはNY市場となるのか? 
    できれば避けたいシナリオだが、チャートも如実に反落を示唆しているという。

    「アベノミクスによる日経平均の上昇は2011年11月安値8135円から始まり、
    昨年末の16320円まで綺麗にエリオット波動理論でいうところの
    5波動((1)上げ、(2)下げ、(3)上げ、(4)下げ、(5)上げの5波動)を形成しています。
    エリオットでは『上昇局面では上昇5波、下降3波からなる』と言われているんですが、
    上昇5波と下降3波のそれぞれの波動はさらに5つの波動で構成されます(上の日足チャート参照)。
    したがって、8135円からスタートした5つの波動(チャート上で青字の1~5)が、
    上昇5波における“最初の1波”(チャート上の緑字の1)であって、昨年末の16320円で高値をつけた後、
    第2波に切り替わった可能性が濃厚なのです。するとエリオットの特性上、
    その2波は“半分押し”(1波上昇分の半分まで調整すること)で1万2250円まで下げる可能性も出てくる。
    さらに、週足で見ると(下図参照)反落を示唆する“三尊天井”を形作ってきていることに加えて、
    ローソクは安値を切り上げているのにRSIは高値を切り下げているという”ダイバージェンス“が発現しています。
    これは反落を示唆するシグナルで、チャートからはいくつも売り材料が見えてくるんです」

    すでに日経平均の売り時を模索中という陳氏。その最新投資理論に関心がある方は『二刀流FX』(扶桑社刊)を要チェック!
     読者特典として「RSIにボリンジャーバンドを表示させる」トレード手法を解説した動画も配信中だ。

    【人気アナリストが予言した、日経平均の年内1万2000円台への転落 】の続きを読む

    1: Hi everyone! ★ 2014/08/06(水) 01:20:14.69 ID:???.net
     2014年度の大企業の国内設備投資は17兆7102億円と、13年度実績に比べ15・1%増える見通しとなったことが5日、日本政策
    投資銀行の調査で分かった。毎年夏時点の計画としては、17・0%増を見込んだバブル期の1990年度以来24年ぶりの大きな伸び率
    となる。

     計画通りプラスとなれば設備投資の増加は3年連続。円安基調や個人消費の持ち直しを背景に4月の消費税増税後も企業が前向きな
    投資姿勢を維持していることが示された。

     日本政策投資銀行がまとめた6月時点の設備投資計画調査によると、14年度の大企業設備投資は製造業が18・5%増、非製造業は
    13・2%増だった。

    ソース(中日新聞・共同通信) http://www.chunichi.co.jp/s/article/2014080501001886.html

    【バブル期以来の伸び率を見せた、14年度の大企業の設備投資】の続きを読む

    1: 名無しさん@お腹いっぱい。 2009/03/27(金) 01:38:19 ID:7lKmpk5p
    サブカルチャーの時代だ、ニィー。
    http://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/detail/?code=2652.t

    【万引き犯をネットで公開したまんだらけ~その後の客要りと株価~】の続きを読む

    1: 北村ゆきひろ ★ 2014/08/22(金) 22:21:46.59 ID:???.net
    インド西部の商都・ムンバイ。チャットラパティー・シヴァージー国際空港から東へ、激しい渋滞とクラクションの
    洪水の中を縫うように車を走らせること約30分。中・高所得層が住居を構えるエリアに、パナソニックが買収した
    電設資材メーカー「アンカー」が昨年末に開設したLED(発光ダイオード)照明のショールームがある。

     中高級層増加を期待

     ショールームは単に商品を並べるのではなく、リビングルームを設置し、照明による室内の変化を実際に
    体感できるようにするなど凝った作りだ。

     「国内総生産(GDP)の上昇に伴って、年収20万ルピー(約34万円)から100万ルピー(約169万円)の
    中高級層が増える。そうなれば、蛍光灯からLED照明へのシフトが進む」。
    アンカーの小栗貴樹(たかき)副社長はこう期待を寄せる。

    パナソニックは2006年に約500億円を投じて、アンカーを買収した。インドを新興国市場攻略の戦略拠点と
    位置づけており、家電に加え、法人向けビジネスも強化。今年4月からは、デリーに山田喜彦副社長を常駐させている。

     人口12億人を超える巨大市場・インド。ここ数年は成長鈍化から抜け出せなかったが、5月に
    モディ新政権が発足したことで、日本企業の間で再び“インド熱”が高まり始めた。

     安倍晋三政権の「アベノミクス」と歩調を合わせるように、モディ首相が掲げるのが成長重視の経済政策、
    通称「モディノミクス」だ。4%台まで落ち込んだGDP成長率を、今後3~4年で好況期並みの7~8%台に
    戻す目標を掲げる。モディ氏は、グジャラート州首相時代に積極的なインフラ整備や外資誘致などで州経済を
    発展させた実績があり、その手腕に注目が集まっている。

     「新政権発足後、確実に追い風が吹いていると実感している」

    東芝の現地法人、東芝インド社の浦井研二社長はこう話す。開発中の工業団地で発電設備や水処理施設などの
    受注を目指しているが、中央政府が積極的にサポートしてくれるケースが目立つという。

     経済成長に伴うライフスタイルの多様化に合わせ、インド企業も日本企業に秋波を送り始めた。
    これまで日本企業が力を入れていたのは、自動車や電化製品が中心だったが、インドのショッピングモール運営大手
    「イノービットモール」のキショール・バティージャ社長は「センスの良い雑貨や家具を扱うショップに加え、娯楽不足なので
    ゲーム業界などにもぜひ参入してもらいたい」と歓迎する。

    http://www.sankeibiz.jp/business/news/140822/bsg1408220705002-n1.htm

    【投資が本格化している日本企業によるインド株関連】の続きを読む

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